資格

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資格の案内

◎ 取得資格及び受験資格

本学科卒業後に得られる取得資格および受験資格は以下の通りです。ただし、資格要件が変更されることがありますので、主催団体のホームページ等に注意してください。なお、教職関連科目については、教職課程履修要綱を参照してください。
(1) 教職関係:高等学校教諭一種免許状(数学)、中学校教諭一種免許状(数学)。教職関連の科目の修得が別途必要です。
(2) 電気主任技術者:以下の所定科目を満たして卒業すると、実経験年数に応じて取得申請を行うことができます。資格区分は第一種、第二種、第三種があります。
 
区分 授業科目
電気電子理論     17単位以上 修得が必須の科目 基礎電磁気学
基礎電磁気学演習
電磁気学
電磁気学演習
基礎電気回路
基礎電気回路演習
電気回路
電気回路演習
電気電子計測
修得が望ましい科目 応用電磁気学
基礎アナログ電子回路
応用アナログ電子回路
組み合わせ論理回路
順序論理回路
半導体工学
電子物性論入門
電子物性論
電力発生輸送   8単位以上 修得が必須の科目 電気エネルギーの発生と変電
電気エネルギー工学
電気エネルギーシステム工学
電気法及び施設管理
基礎電気電子材料工学
基礎半導体工学
修得が望ましい科目 高電圧工学
電気利用等 10単位以上 修得が必須の科目 基礎電気機器
電気機器
パワーエレクトロニクス
制御工学
修得が望ましい科目 応用電気電子機器
現代制御
プログラミング言語C
プログラミング言語C演習
電気化学
実験・実習 6単位以上 修得が必須の科目 電気電子工学基礎実験
電気電子工学実験Ⅰ
電気電子工学実験Ⅱ
電気電子工学実験Ⅲ
設計・製図 2単位以上 修得が望ましい科目 電気機器設計
ロボットCAD
アナログ回路デザイン
 
(3) 無線従事者関係 ①第一級陸上無線技術士  
以下の条件を満たして卒業することにより、卒業の日から3年以内に実施される無線従事者国家試験を受ける場合は、申請によって試験科目の一部が免除されます(無線従事者規則第7条)。   **表中の時間は当該科目修得により認められる学習時間です。
科目名 時間 必要条件
自然科学系科目 ●線形代数学演習Ⅰ 30  下記「数学」「物理」の必要条件の欄を参照すること
●線形代数学及び演習Ⅱ 30
●微分積分学演習Ⅰ 30
●微分積分学及び演習Ⅱ 30
▼物理学基礎Ⅰ 30
▼物理学基礎Ⅱ 30
▼科学実験Ⅰ(2015年度以降入学者のみ) 30
数学 応用数学 30 自然科学系数学科目(上記●の科目)及び 左記科目から210時間以上
応用解析 30
複索関数論(電気) 30
確率統計 30
物理 物理学応用 30 自然科学系物理学科目(上記▼の科目)及び 左記科目から105時間以上
基礎量子力学 30
電気磁気学 基礎電磁気学 30 左記科目から120時間以上
基礎電磁気学演習 30
電磁気学 30
電磁気学演習 30
応用電磁気学 30
半導体及び 電子管並びに 電子回路の基礎 基礎アナログ電子回路 30 左記科目から90時間以上
応用アナログ電子回路 30
組み合せ論理回路 30
順序論理回路 30
基礎半導体工学 30
半導体工学 30
電気回路 基礎電気回路 30 左記科目から120時間以上
基礎電気回路演習 30
電気回路 30
電気回路演習 30
電気磁気測定 電気電子計測 30 左記科目から180時間以上
電気電子工学基礎実験 60
電気電子工学実験Ⅰ 60
電気電子工学実験Ⅱ 60
電気電子工学実験Ⅲ 60
(4) 無線従事者関係 ②第一級陸上特殊無線技士、第二級および第三級海上特殊無線技士
分布定数回路論、電磁波工学、電磁波情報工学、通信工学、電磁波デバイス工学、モバイル通信、 電気電子計測、電波法規のすべてを修得して卒業することにより、取得申請を行うことができます。
 

◎ 教員免許状の取得

 取得できる免許状
電気電子工学科では ・ 高等学校教諭一種免許状(数学) ・ 中学校教諭一種免許状(数学) を取得することができます。
 

法政大学・教職課程センター

 教員免許を取得し教員採用試験に合格するまでを支援する「教職課程センター」が2012年4月に発足しました。理工学部がある小金井キャンパスにも小金井相談室が設置され,様々な指導をうけることができます。
 

【こがねい】

教職課程センター小金井相談室では,速報を毎月発行しています。上記リンクから教職課程センターの「トピックス」を開いて,【こがねい】○月号が発行されました をクリックすると読むことができます。電気電子工学を学ぶとともに教職の希望を持つ方は読んでみてはいかがでしょうか。

◎ 電気主任技術者

電気電子工学科は,電気主任技術者資格取得校の認定を受けています。所定の科目の単位を取得して卒業し,法令に定められた実務経験を経たのち申請手続きを行うことで,認定により資格を取得することができます。資格区分は,取り扱うことのできる電圧によって,第一種,第二種,第三種に分かれています。電気主任技術者資格は,経済産業省が認定をする国家資格であり,企業などの電気設備の設置者は,電気保安の監督者として電気主任技術者を選任することが法律により定められています。発電所や変電所の工事,運用をはじめ,今後飛躍的な拡大が予想される電気自動車関連分野など,さまざまな場所での活躍が期待されます。
 

◎ 無線従事者関係

電波法は、国際的な取決め等に準拠して、有資格者制度を採っており、無線局の無線設備の操作は、原則として一定の資格を有する無線従事者でなければ行ってはならないことを定めています。無線従事者の資格は、無線従事者国家試験に合格することによって取得することができます。法政大学は、無線従事者国家試験の一部免除認定校となっています。その結果、所定の科目を履修して卒業した方が、当該卒業の日から3年以内に実施される無線従事者国家試験(第一級陸上無線技術士)を受ける場合は、申請によって試験科目の一部(無線工学の基礎)が免除されます。さらに、無線通信に関する科目を履修して卒業することにより、第一級陸上特殊無線技士、第二級および第三級海上特殊無線技士の無線従事者資格の免許を申請により受けることができます。